<創価学会(=公明党)問題ミニ知識>

ごくごく一部ですが、重要な部分のみを書き綴ってみました。
ここに記した内容は故意に誇張したものではなく、欠点だけを拾い集めたものでもありません。これが実態です。
創価学会とは一般に考えられているような宗教団体ではありません!
有害カルトと報告されている集団です。
創価学会がどれほど悪質な反社会行為を重ねてきているのか
その事実にぜひ目を向けてほしいと願います。

創価学会の存在を脅かすような批判者に対しては、どんな手を使ってでも口封じをしてきました。
著名な批判者の方が亡くなった際、悲しみにくれるそのお宅に、一晩中「おめでとう!」という内容のFAXや電話を組織的に送り続けた集団が、こともあろうに宗教団体という仮面を被り様々な優遇を受けたり、政党=公明党として存在し続けているのです。

憲法で定められた「政教分離」に関しても考察をお願い致します。

(以下は<参考書籍集>のページに記載した複数の書籍等より抜粋したものです。)

◆概要・資金◆

池田大作名誉会長を象徴としている。(「池田教」とも呼ばれる。朝鮮人説あり。)
池田大作名誉会長を擁護する事を、どんな責務(仕事・法律・倫理)よりも優先する集団であり、現実に実行されている。
最終目標は日本という国の乗っ取り、支配である。(オウム真理教と同じ)
創価学会員・公明党員は全て池田氏の指示により行動する。
組織内では池田博士と呼ぶが、池田氏は博士の学位を取得していない。

部署として、学会員の小中高校教員を統括する教育部
大学教員や研究者等を統括する学術部
芸能人等の芸術部。他に文芸部・ドクター部・国際部などがある。

●国内には約300〜400万人の信者がいると推測されている。
また海外百数十カ国(公称)に「創価学会インターナショナル」(SGI)があるが、会員数の約7割が韓国である。
その韓国SGIでは反日運動が活発である。(2005年に開催された愛国大祝祭では、人文字で「独島は韓国の領土である」と描かれた。)

●1930年 設立。
1946年 「創価学会」と改称。
1952年 宗教法人としての認証を受ける。
1955年 「公明党」が政界に進出した。
1991年 日蓮正宗から破門される。
1992年 池田氏は信徒除名処分を受けている。
1999年 自民党と手を組み与党入りを果たす。
2009年 衆議院選挙敗北により野党に戻る。
2012年 再度、自民党と連立し与党入りをする。

(2010年5月以後、池田氏はリアルタイムで人々の前に姿を現していない。重病説や死亡説も流れたことがある。1928年生まれ。)

日蓮正宗からの破門以降、本尊も教義もないまま宗教団体を名乗り続けている。

●税金の優遇措置を受けている宗教団体の中で、学会は歳入総額さえも公開していない。
しかし1つの行事につき150億円の収入。(年間少なくとも4〜5回)
出版事業では1350億円、他に法具の販売、墓苑事業なども全国で展開しており「創価学会株式会社」とも言われる豊富な資金を有している。
(2004年の週刊ダイヤモンド誌には総資産10兆円と記載された)

そして毎年12月には「財務」と称して、全国の学会員から強引な徴収をしている。
(一口一万円で上限無し、東京三菱銀行への振込となっている。100口以上の寄付者は「ゴールド会員」、1000口以上の寄付者は「プラチナ会員」と呼ばれる。毎年2000億〜3000億円集まると言う)

●青・黄・赤色を使用した「三色旗」を象徴として掲げている。    
(個人宅・商店でも掲揚や、建物への異様な三色の装飾が見られる)

●東京都の信濃町に創価学会本部、そして公明党本部がある。
(公明党の職員は、皆創価学会員であるという。)

信濃町駅周辺は多くの店舗に三色旗などの装飾がほどこされ不気味な様相を呈している。
そして本部付近の公道を歩いていると、創価学会の警備と思われるものに質問を受けたり追尾されることはよく知られている。

同じく東京都八王子市には創価大学(2013年看護学部も加わる)、富士美術館がある。
その他、東京創価学園(小中高)・関西創価学園(小中高)・札幌創価幼稚園も存在する。

国内外の創価大学では偏った指導を指摘されており、幹部養成校と言われている。
東京創価学園では、教室内に池田氏の写真が複数掲示されており、頭を下げて拝むように指導を受けるという。
その中で在学中に創価学会を脱会した生徒が、執拗に教諭から退学を強要された事例も起きている。(憲法で保障された「信教の自由」を侵す行為

北朝鮮を彷彿させるこのような創価大学への国費からの補助金は、平成16年度には約16億円にのぼっている。(国民の税金から拠出)

聖教新聞・創価新報・公明新聞・グラフSGI・第三文明・潮・パンプキン・灯台・大白蓮華・などを発行、出版している。(第三文明社、潮出版社等)

学会員にとって最大の情報源である「聖教新聞」には日常的にこのような言葉が使用されている。
不知恩の畜生」、「魔物ども」、「クズ」、「愚劣の欲ボケ老人」 、「人間の皮をかぶった畜生」、「バカ息子」、「ガセネタ屋」、「ゲス議員ども」、「ダニの○○」、「ハエの○○」 、「○○は餓鬼界まる出し。来世は地獄でゴミ漁り?」、「トンカチで頭をぶっ叩け」、「ノイローゼになるまで攻めつけろ」、「地獄まで追い込め」等。
(○○には批判者の名前が入る)
他者の人権や名誉に対する配慮などは微塵もなく、悪罵が書き連ねられる

●「人間革命」等の池田大作氏の著作とされているものは、実は創価学会本部の組織である特別書籍において、ゴーストライターにより書かれている事が知られている。
(山本伸一も池田氏のペンネームとされる)

●驚くことに中国を親、朝鮮半島を兄として崇拝させている集団である。

在日南北朝鮮人、在日中国人、暴力団、同和関係者と深い係わりを持つ団体である。
戦後の混乱期以後、「ヤクザで同和で在日で創価」などという言葉も使われていたという。
オウム真理教事件の際にも深い繋がりが指摘されたが、いまだ解明には至っていない。

●関連団体と外郭企業。
民主音楽協会(民音)・東京富士美術館・創価大学・創価学園・他 。
日本図書輸送・日栄・日光警備保障・創造社・栄光建設・シナノ企画・潮出版社・第三文明社 他。   

●「ウソも百辺言えば真実になる」等の尋常ではない教えを信じこみ、実践している団体である。
ナチスドイツで洗脳の達人と言われた宣伝相ゲッペルスが、全く同様の言葉を残している)
他にも「証拠さえ取られなければ何をしてもよい」、「大勢で口裏を合わせれば事実も変えられる」などという考えを持ち実際に行動している。

●根拠の無い「選ばれた者」意識を持っている集団である。

学会員を、政治・司法・警察・自衛隊・宮内庁・公務員・マスコミ・大手企業・自治体・など、あらゆる分野に密かに浸透させてゆき、最終的には日本を支配するという計画を「総体革命」と呼び実行している。
だが独裁者池田氏を祭り上げた後の政治的な施策は皆無に等しい。
しかし笑い事ではなく、この計画は着実に進んでいると思われる。

大学生に対しては「法学委員会」を設置し、司法試験や公認会計士試験、国家公務員試験、税理士試験などの受験に力を入れている。
それから「国家試験研究室」を設けて法曹界や官界、マスコミ界にも重点的に学会員を送り込んでいる。

あらゆる新聞社に対しては、聖教新聞等の印刷を依頼したり広告を掲載することで、金銭により実質的に支配している。
警察幹部に対しては、頻繁に料亭等で接待を行い。
政治家には、選挙で票をまわす等のやり口で着々と実行され続けている。

書籍によっては現在警察官の約3割が学会支持者であるという記載もある。
外務省への浸透
も深刻であり、省内には創価学会員の会「大鳳会」(おおとりかい)もある。
更には宮内庁等への浸透も懸念されている。
風岡典之宮内庁長官は創価学会員である。(2012年6月)

なお2007年現在、創価大学卒業生の教員採用試験合格者が累計で5000人を超えたという、非常に憂慮すべき情報がある。

全国各地に「創価平和会館」「創価文化会館」「研修道場」などの集会施設があり、集団で宿泊可能な施設も数多く所持している。
これらの中には豪奢な池田氏の専用部屋が設置されている所もある。

通信衛星の専用回線を所有している。
(1990年中頃より。各会館にはサテライトグループという担当者がいる。)

●特に民衆の下層世帯の人々を集めて形成されてきた集団である。
(貧・病・争・に悩む人々に対し折伏をしてきた結果)

●創価学会の特徴的な行為。
批判者に対する罵詈雑言や誹謗中傷。つるし上げ。人や車両による恒常的な監視尾行。
人権侵害を伴う違法行為や不法行為。脅迫。無言電話。脅しの手紙。言論出版妨害。など。


 

◆政治面より◆

公明党とは池田大作氏と創価学会を守るためにつくられた組織である。
そのためにはなりふり構わずどの政党にも擦り寄り、どんな手段でも用いる。

一例として、1990年の国税庁による税務調査の際には、公明党を駆使して露骨な妨害をし、特に池田氏の個人資産に関連する部門には一切手を付けさせなかった。
その後、税務調査はまだ行われていない。(2012年現在)

●批判的な国会議員・ジャーナリスト等に対しての尾行・監視・隠し撮りに関しては、96年4月の衆議院予算委員会で白川勝彦議員により質問された事実がある。

嫌がらせについては、関晴正衆院議員により93年の国会で取り上げられた事もある。
最近では政教分離問題に関して、石井一議員や亀井静香議員等による追究も行われた。

また元公明党委員長である矢野絢也氏への尋常ではない嫌がらせ行為が、裁判により明らかにされつつある。
証言の中には、創価学会が批判者の殺人依頼をしていたという内容もある。

2012年2月、そのうち創価学会側からの訴訟3件と矢野氏側からの訴訟1件が、勧告を受け入れ和解となった。
この和解勧告をした東京高裁の加藤新太郎裁判長は、以前「池田大作レイプ裁判」の際にも東京地裁の裁判長として審理を担当し、創価学会側の訴えを認めた人物である。

●70年代より静岡県富士宮での揉め事に対処する中で、暴力団(後藤組)と深い繋がりを持つようになった。
2010年に出版された元後藤組組長の告白本「憚りながら」には、「私と学会は一心同体」「元公明党議員、藤井富雄氏とはしょっちゅう密会をしていた」などの事実が明確に書かれている。
しかしメディアはこの重大な事実を一切報じていない。

●敵対視されている共産党への選挙妨害は露骨に行われ、品性のカケラも無い中傷は有名であり、党内では「集団ストーカー」的な行動も知られている。
また脱会者により全貌が暴かれた共産党宮本元委員長宅盗聴事件後も、いまだに創価学会側から正式な謝罪がなされていないという。

●以前民主党元委員長管氏への選挙戦での妨害が取り上げられたが、2004年民主党内には対創価プロジェクトチームが結成された。(主に公明党の政教分離関連)

創価学会批判をした政治家や著名人は、殆どの方が嫌がらせを経験しており、失脚するケースも多い。 
問題を指摘した代議士が落選等で議席を失う事を、創価学会内では「滅びる」と言う。
(白川勝彦氏・塚本三郎氏・永田寿康氏・他)

●政治家を巻き込んだ、言論弾圧・出版妨害事件も複数起こしている。
この際、民社党の塚本三郎氏が嫌がらせや脅迫を受けながらも、池田大作会長(当時)喚問を要求したが退けられた。(1970年)
(ジャーナリストの藤原弘達氏・内藤国夫氏・遠藤欣之助氏等による、創価学会糾弾も行われた)

●同じ1970年、民社党の春日一幸氏は「質問主意書」を三回も提出するなど、公明党の政教分離問題に関して非常に熱意ある取り組みをし、民主主義政治への警鐘を鳴らした。
ここでの指摘は非常に的確であったが、残念ながら懸念は見事に的中しつつある。

●公明党は参議院「法務委員長」のポストを40年間独占している。
また以前は東京都議会の「警察・消防委員会」のポストを40年以上に渡り独占していた。

●公明党議員以外で、夫人が創価学会員であることが知られている議員は、前原誠司氏(民主党)、桝添要一氏(東京都知事)である。

                                 

◆反社会行為の数々と国内での状況◆

●反社会行為の例として、盗聴(内部告発では盗聴教団という呼び名も使われる)・写真偽造・公務員によるプライバシー侵害住居不法侵入・尾行・デマの流布・脅し・いたずら電話・車のタイヤやブレーキの破壊・買収・動物や汚物の投げ入れ等が、組織的に古くから行われている。

これらは脱会者や批判者、学会員同士、そしてさしたる理由も無い一般人も対象になっている。
24時間連日にわたり民家を監視するなどの行為も知られている。

1991年日蓮正宗から破門された経緯があり、その後の日蓮正宗への嫌がらせは凄まじいものであった。

SCIAという米国のCIAを真似た組織を作っている。

海外でも数年に渡り、尾行や嫌がらせ行為を受けた例が報告されている。(ジャーナリストに対して)

●日常的に地域の一般家庭の家族構成・親族関係・職業・家計の状態・支持政党等のあらゆるプライベートデータを集めファイル化する行為を、末端の学会員までが古くから行っており、そのプライベートデータは学会員内で共有される。
なお学会員のデータは「カード」に記載され、転居先へと受け継がれるという。

●組織の中には「教宣部」の裏部隊として、末端の学会員にはあまり知られない「広宣部」があり、近年全国で2万人程まで急増している。(ヴィクトリーグループ・嫌がらせ部隊を含む ) 他にも「伸一会」「第一警備」などの秘密組織があり、主な役割は盗聴・盗撮・尾行・情報収集、そして攻撃を請け負う。
(総県幹部・圏幹部・広宣部・男子部による、組織的な中傷ビラ配布事件も知られている)

その他にも「パトリオットミサイルチーム」(郵便物の回収作業班)
「特攻野郎Sチーム」(男子部の特殊潜行活動班)
「FOCUSチーム」(批判者の悪行を暴くネタ取材班)
「十羅刹女チーム」(婦人部の電話抗議チーム)、他多数のグループが存在するという。


●古くから学会員による犯罪は非常に多く発生しているが、自分達の大きな犯罪が暴かれ不利な立場になると裁判の証拠捏造や、担当の警察官・検察官・裁判関係者を自分達の仲間でかためる等の露骨な行為に及び、真実が解明されないままの裁判例も多々出てきている。
例として
1995年に起きた東村山市議の怪死事件(当時の東京地検八王子支部長 吉村弘検事。捜査担当 信田昌男検事。どちらも創価学会信者。)等複数あり。

[補足]この東村山怪死事件に関しては、創価学会が喧伝する「自殺説」に根拠がなく、破綻していることが18年に及ぶ複数の裁判結果により、明らかになっている。(2013年の報告)
法医学の鑑定からも、転落直前に加害者がいたことが示されている。
さらには事件発生直後、重要な証拠を東村山警察が発見していたが、その後14年間この事実を隠していたことも判明した。何を取り上げても異常な事件である。

なお東村山市の朝木市議怪死事件を取材し、後藤組の関与にも触れ、2003年に完成した映画「阿鼻叫喚」(渡辺文樹監督)は、朝木市議役の主演女優が脅されたことで、いまだに上映できずにいる。

2009年8月に、公明党・太田昭宏議員の選挙区で行われた、市民による創価批判のビラ配布では、参加者の1人が、不審者4〜5名に囲まれ傘の先端部で目を突き刺されるという殺人未遂事件が発生した。
にもかかわらずメディアは一切報道しなかった。
早急な犯人逮捕と事実の解明が待たれる。

●以前から創価学会員による犯罪はとても数多く報告されている
最近では「NTTドコモ」「ヤフーBB」等の情報流出事件も、複数の創価学会関係者が関与したものであるが踏み込んだ解明や報道がなされていない。

2014年に発覚した、福岡県内で起きたリサイクル店従業員殺害事件に関してもメディアでの報道がとても少ない印象を受ける。
この連続殺人事件の加害者も創価学会員である。

マスコミへの圧力も相当なものがあり、NHKでさえ批判番組の直前取り消しが行われたという話もある。
フランスやイギリス等ではTV放送で、この宗教団体をセクト集団として特集までしているのに、肝心な日本ではその番組を放送する事さえできずにいる。
(業界では「鶴のタブー」と言われ、特に毎日新聞やTBSは結び付きが強いという。)

●意見の対立する団体や個人に対する訴訟数が極めて多い
実質的な言論弾圧
である。
8割が創価学会の敗訴。しかし敗訴情報は聖教新聞には一切掲載されない。)
訴訟数の多さはカルトの条件の一つにも挙げられている。

●創価学会員の多くに、反社会行為や不正行為にかかわっていることを自慢するという異常さがみられる。

           

◆海外では◆

●フランスではセクト(カルト)としてリストアップされている集団である。
その条件は、反社会的な教説・公秩序の撹乱・裁判沙汰の多さ・公権力への浸透の試み・子供の囲い込みなどである。
(他にはオーストリア・チリ・ベルギー・ドイツ・アメリカ下院などで危険視されている)

海外組織として「創価学会インターナショナル」(SGI)がある。(公称百数十カ国)

●創価学会が韓国での「反日運動」を扇動していたと報道されたこともある。
韓国には約100万人の信者がいる。(2013年12月)

●パリに本部を持つ「国際ジャーナリスト団体」の2003年度報告の告発にも「創価学会セクト」関連の記載がある。(日本のジャーナリスト等に対しての嫌がらせ行為などを指摘)

フランス・イギリス・韓国では深刻な問題を指摘したTV番組が放送された。



◆その他◆

●長年身近で接していても、自分が創価学会員であることを名乗らない場合が多い。

●一般人を勧誘する際に「創価学会」という組織名を出さずに、タレントの話題で興味を引いたり、コンサートに誘ったりという手口も聞かれる。

また学会員のタレントは「芸術部」に所属しており、在日系タレントと同様にメディアへの出演頻度が他のタレントに比べて、際立って高いという印象が持たれる。
日本の芸能界はとても特殊であるという。

(久本雅美・柴田理恵・長井秀和・滝沢秀明・上戸彩・石原さとみ・井上真央・遠藤憲一・段田安則・はなわ・ナイツ・山田花子・Def Tech・三船美佳・高橋ジョージ・ 楽しんご・ ねずっち・松井絵里奈・松山ケンイチ・柳原加奈子・青木さやか・ももいろクローバー・岸本加世子・彦摩呂・氷川きよし・パパイヤ鈴木・泉ピン子・原日出子・相田翔子・研ナオコ・山本リンダ・島田歌穂・ 草g剛・中居正広・ 香取慎吾・浜崎あゆみ・加藤茶・AI・クリスタルケイ・原口あきまさ・田中美奈子・桜金造・エレキコミック・モンキッキー・ヘリョン<韓国>・オーランドブルーム<英>・等多数。

AKB48メンバー複数に関する動かし難い疑惑も出てきている。

サッカー界では、中村俊輔・香川真司・羽生直剛・森本貴幸・瀬戸春樹・川口伸男・長谷川健太・福田健二・中村北斗・大久保裕樹・ロベルトバッジオ・等。
野球界では、岩隈久志・矢野輝弘・野間口貴彦・内海哲也・佐藤宏志・中村隼人・栗山英樹・等。
角界では、錦戸親方<元水戸泉>・尾車親方<元琴風>等。

「2005年 週刊現代・週刊文春等より、創価学会系と言われているタレントを抜粋」)
http://kodansha.cplaza.ne.jp/wgendai/article/050224/top_05_01.html

●企業のトップでは。
一宮忠男(ヤマダ電機代表取締役社長)
星野康二(スタジオジブリ代表取締役社長。カドカワ ドワンゴ社外取締役。)
佐光正義(大王製紙代表取締役社長)
森原哲也(ゲオ代表取締役社長)
鬼塚喜八郎(アシックス創業者)、
等。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%89%B5%E4%BE%A1%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E3%81%AE%E4%BA%BA%E7%89%A9%E4%B8%80%E8%A6%A7

特に1999年に自民党と手を組み公明党が与党入りした後は、行動が更に露骨になっています。
海外で有害カルト指定されている団体が日本では与党入りしたという、この呆れた事実を見逃さないで下さい!
 
                  

日本は「政教分離」が憲法で定められている国です。
それでも、この宗教団体票とお金に操られる政治家の増殖ぶり。(与野党を問わず)
そして学会系タレントばかりがTV番組を占拠し、新聞も一切創価学会について批判をしないという異常さは、皆さんも注意して澄んだ目で見れば一目瞭然かと思います。
このような日本の変化を見過ごしていて良いものか、ぜひ考えて頂きたいと思います。

なお近年被害者が急増している、何の罪も無い一般人の生活・人生を破壊する「精神域介入犯罪」への関与を示す証言も出ています。(電磁波犯罪 ・BMI犯罪とも呼ばれている)
このような反社会集団が見逃されている中で、社会・教育のモラルが保たれるはずがありません!

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