大学院教育　その恐るべき実態

～後記　～

　

　　　　私の体験を読まれて、どの様に感じられたでしょうか。これは私が味わった悲惨な体験でしたが、これは必ずしも私に特異的な悲劇ではなく、どこの大学でも起きていることなのです。このような悲劇が引き起こされる原因が、大学院教育のシステムと大学教授という人間の腐敗した意識にあるのに気がつかれたでしょうか。
　

　学位というものは、大学の入学試験や資格試験とは全く異なります。これは試験を行う者が現場を見ないで試験をやって、採点して何点取れば合格というものではありません。つまり、客観性が低く、学位を出せる成績かどうか判断する教官の主観に作用されることが大きいのです。優秀な成績を上げた、頑張った、努力したというのは必ずしも良い結果には結びつきません。いくら多くの業績を残したとしても、担当の教授が認めないと言えば不合格なのです。逆に、殆ど仕事をしていなくても、助手や技官の仕事等と併せて論文にまとめてしまい、楽に学位を取得する者も多数います。この様な状況の中で、学位が欲しい学生と成績を判断する教官との間に大きな力の差が生まれます。
　

　そうすれば、学生はどうしなければならないでしょうか。お気付きになったと思いますが、学位を取りたいと思うならば、担当の教官との人間関係を損ねないのは絶対条件です。たとえ無茶な要求をされたとしても、どうしても学位が欲しいのなら、我慢して命令に従わなければなりません。最高学府の教授ともあろうものが、人間としての尊厳をも踏みにじる馬鹿な命令をするはずが無いと考えるかもしれませんが、それは全く見当違いです。私の経験がまさにその一例であり、このようなことは決して珍しいことではないのです。私に言わせれば、むしろ高い知性と教養を持っていると考えられている著名な教授の方が、基本的な倫理観すら持っていないケースが多いと感じています。もし学生が耐え難い命令を拒否すれば、学位取得は難癖つけられて困難になる可能性があります。大学院へ入ったなら、その時点で教授に学位という人質をとられているために、絶対の服従を強いられると考えるべきでしょう。
　

　学生を保護する方策はあるのでしょうか。はっきりいって、ありません。月給取りの人なら、上司が不当に解雇をしたり、行き過ぎた超過勤務の強制や給与の未払い等に対し、労働基準法によって対抗することができるでしょうが、給与を得るどころか授業料を払っている学生に対しては、そのような保護する法律などありません。小中学校の生徒さんたちならPTA等の力を借りて教員に圧力をかけることもできるでしょうが、成人した大学院生にそれを当てはめるのはナンセンスです。世間は大学院の実態、学生の立場の弱さを理解していないので、「いい大人が自分のことを自分で解決できないでどうする。」という感覚があるのです。
　

　学生は学位が取れずに退学することになれば、悲しいほど残る物がなく、逆に失う物が大きすぎます。教官と上手く行かなくなったといっても、現在では指導教官を換えることすら簡単ではありませんし、もしそれが自由にできるようになったとしても、途中で研究テーマを変え最初から出直すのはとても勇気がいることです。だからこそ、一旦大学院に入ってしまえば、相当な苦しみにも耐える覚悟が要求されます。一方、学生を引き受けた教授が「面倒」と学位を取らせることができず退学させたとしても、教授にはほとんどマイナスとはなりません。別に、教育に力を入れなかったとしてクビになったり減給されるわけでもなく、全く罰せられることはないのです。助手クラスに任期制が導入されるという話がありますが、教授クラスは殆ど終身雇用状態ですので、クビになる心配はありません。たとえ任期制が導入されたとしても、大学教授という知能指数の高い人間にとって自己弁護の言い訳や屁理屈を並べることは造作もありません。私のケースでも、「教育方針は個人の適正を判断して個別に決めているのであって、差別しているのではない。放任して自主性を重んじる教育をする場合もある。」どうです、素晴らしい言い訳ができるではありませんか。また、教授会で問題になったとしても、老獪な連中は共に保身のための協力をするでしょうから、結果は予想されます。どの様な改革がされたとしても、教授達の優位と地位の安泰は崩れることはないでしょう。
　

　その結果どういうことが予想されるでしょうか。大学院では研究活動が優先され教育は二の次になるでしょう。なぜなら、研究成果を挙げることは研究室の知名度を挙げるのに役立ちますが、教育に力を入れても直接研究成果に結びつくものではないからです。助手やポスドクによって研究室の業績が上がれば、大学院教育などどうでもよいことなのです。教育面では本来学生に期間内に学位を取らせるという責任があるはずですが、これを「面倒な手間」だと言って憚らない教授もいるのです。また、研究室を思いどうりに運営していくためには、研究室をボスの親派で固めてしまうに限ります。したがって、必要のない学生、出来が悪いと判断した学生は、面倒な教育を施すよりも、適当にいじめて中退に追い込む方が研究室の運営には好都合なのです。企業と違って、退学させられた学生に退職金を払わなくても良いわけですし、ボスが処分を受けることもないので、全く不利益にはならないわけです。そのぶん教官が気に入った学生に力を入れて研究指導すればよいのです。
　

　教育の方が疎かになっているのに、なぜ多くの学生を募集し受け入れる研究室があるのでしょうか。学生というのは、教育の義務さえ無視すれば、給料すら要らない最も手軽な労働力なのです。そのうえ、学生というのは「学位」という人質をとられていますので、極めて従順です。また、研究室が学生を受け入れた時、通常大学から一人当り年間数十万円の研究費が研究室に支給されています。その上、●のように、学生から印鑑を取り上げ、それを使ってアルバイトをさせたということにして、研究費を不正に引き落とすという利用方法もあるのです。つまり、学生を受け入れることによって、多少なりとも研究室が潤うのです。しかし研究費が十分な研究室にとっては、むしろ研究室の規模を大きくすることによって名声が高くなることの効果を期待しています。研究室を賑やかにすることによって、人気のある研究室という名声がつき、教授も鼻が高くなるわけです。しかし、限られた研究指導責任者の中で学生の数だけが多くなっても、教育が不十分になり、責任感が薄れてくるのは当然のことです。また、数が多いと選択化が進み、結果的に個々による差別が起こりやすくなります。要するに教授の気に入った者だけを残し、要らない者は切り捨てればよいという考えに至るのは自然なことと言えるでしょう。
　

　博士をもっと増やせだとか、大学院重点化と言って、大学院にどんどん入学させようとする人たちは、全くこの問題を認識していません。大学院教育のシステムは、まさに弱い立場の学生がいじめられるという構図を造り上げているのです。このことを解決しなければ、悲劇を味わう学生は増える一方です。
　

　どうすればそれが解決できるでしょうか。私は、学生も教官の不当に対抗できる権利を持つしかないと考えています。教官に対して自由に抗議でき、体質改善を求めることを推賞されるような環境にするべきなのです。そのためには不当な教官に学生からペナルティを課すことができ、時には減給や解雇を要求できるほどの権利を持つことが必要と考えています。こうすれば、教官と学生の双方がお互い緊張感を持って仕事を進めることができるうえ、その結果として、学生が多いに力を発揮できる環境となり、ひいては学術研究の発展にも寄与することになるのです。しかしながら、学生がこのような権利を獲得するのは困難でしょう。なぜなら、こういったことを決定するのは学生ではなく大学のお偉方であり、彼等は自らの首を絞めるような改革などできるはずがないからです。
　

　大学院の教育とは、こんなものです。
　

　現状では、学生が権利を持つことは不可能でしょう。従って、僅かに残された対抗手段は、危険人物の情報を得、それに近づかないようにすることだけだと思われます。そのために、このページを大いに活用していきたいと思います。
　

（●＝基生研生殖研究部門Ｎ教授）