ベンチャー革命2009430

                           山本尚利

タイトル:豚インフルエンザ:メキシコの無血占領か

 

1.実に唐突で不自然なメキシコの豚インフルエンザ事件

2009425日、極めて唐突にメキシコ発の豚インフルエンザ(豚フル)発生ニュースが世界同時に流されました。国連の保健機構WHOはタイミングを見計らって、この時期、世界に発表したようです。その後、メキシコから帰国した日本人へのインタビューでも、そろって寝耳に水で知らなかったようですから、本件はWHOによる情報コントロールが徹底していることを物語っています。その後は、WHOは極めて計画的に情報発信し始め、2009430日現在、WHOは警戒水準をフェーズ5(近未来パンデミックとなる危険が大)と上から二番目の危険レベルまで引き揚げています。あれよ、あれよという間の出来事です。そういえば昨年暮れ頃から、インフルエンザ大流行の兆しがあるというニュースはTVで流されていました。そのとき筆者は、日本政府はまるでインフルエンザを流行させたがっているのではないかと疑っていました。なぜなら、小泉政権時代、日本政府は470億円分(2007年のみ)という大量のタミフル(インフルエンザ治療薬)を買わされていたと知っていたからです(注1)。しかも今ではタミフルの世界生産量の8割は日本政府が購入したといわれています。世界の人口2%に過ぎない日本がなぜ、8割ものタミフルを買い占めるのか、到底、解せません。

 2009年の今、日本政府(厚生労働省)はタミフル以外にインフルエンザ・ワクチンも輸入しているはずですから、何とかインフルエンザが日本で流行ってくれないと大量在庫(国民の税金で大量輸入した医薬在庫)を抱えて困っているはずです。それに呼応するかのように、WHOの発表以来、日本のマスコミは朝から晩まで豚フルのニュースばかり垂れ流すようになりました。この狂ったような報道にインフルエンザの専門家は騒ぎすぎと批判、ネットブロガーの間ではどうも胡散臭いという意見が多いようです。筆者も同感です。NHKを含む日本の大手マスコミは豚フル仕掛け人から提供される画像を安易に垂れ流しているだけではないかと疑います。その疑惑の根拠とは、先週426日のTBSサンデーモーニングにて、オバマ大統領が反米イランのアフマデネジャド大統領や反米ベネズエラのチャベス大統領と融和するのを批判するニュースを垂れ流していたからです。そのニュースソースはなんと、ワシントンタイムズという統一教会系新聞社でした。露骨なアンチ・オバマの右派プロパンガンダに日本の大手マスコミが協力している証拠をここに発見し、心底、驚愕しました。

 

2.豚フルは「悪魔のマッチポンプ操作」か?

 WHOによる豚フル発表直前の2009423日、CNN(米国覇権主義者の支配下メディア)はメリーランド州米陸軍生物兵器研究所であるフォートデトリック研究所から生物兵器用の病原体(蚊を介して馬から人の感染する病原体)のサンプルが紛失したというニュースをあえて流しています。秘密にしてもばれない事件をあえてニュースで流すということは、なんらかの意図があることを意味します。このニュースがメキシコ豚フル事件とリンクされているなら、豚フルの新型ウィルスが早晩、人工ウィルスであることがばれたときの口実に利用するためと考えられます。そこで思い起こすに、2001年の9.11事件直後、炭疽菌テロ事件が発生しましたが、このときも上記フォートデトリック研究所の研究員の内部犯行といわれました。その後、中国発のSARS(重症急性呼吸器症候群)事件が起きています。このときも、SARSが人工ウィルスであることがばれたときの口実としてあらかじめ炭疽菌テロ事件が仕組まれたとみなせます。今回の豚フル事件と実に手口がよく似ています。

 さてネット情報によれば、米国において豚フル事件は過去にも起きています。1976年、ニュージャージー州で豚フルの人的被害が発生、当時のフォード大統領は1.35億ドルかけて豚フルのワクチン接種を開始したそうです。4000万人が接種を受けたものの、500人にギランバレー症候群という神経疾患の副作用が発生、30人以上の副作用死者がでたそうです。なにやら、今日のタミフル薬禍事件(注1)とよく似ています。当時のフォード大統領は豚フルのワクチン製造医薬業界に利用されたと世論の非難が集中したそうです。なお、タミフル開発責任者のロナルド・ラムズフェルド(注1)はフォード政権下の国防長官でした。今回の豚フル事件もマッチポンプ(自分で放火して火事だと大騒ぎすること)すなわち自作自演劇である疑いが極めて濃厚です。ちなみに今では9.11事件もブッシュ政権の背後勢力による自作自演事件の疑いが極めて濃厚となっています。また上記、統一教会と水面下でつながる北朝鮮のミサイル発射事件も戦争屋系米国覇権主義者(CIA含む)による八百長マッチポンプ操作ではないかと筆者は疑います(注2)。日本政府(防衛省)はまんまと引っかかって(あるいは引っかかった振りをして)1兆円ものミサイル防衛システムPAC3(こちらも効き目があやしい)の導入を余儀なくされています。ここにもおいしい(?)防衛利権が潜んでいますが、タミフルにもインフルエンザ利権なるものがあるのでしょうか()

 

3.豚フルと生物兵器の関連性

 さて2007年のタミフル重大副作用事件の際に、筆者は、インフルエンザ事件のいうのは上記のように「悪魔のマッチポンプ操作」ではないかと疑ってきました(注1)。それ以来、筆者はインフルエンザのワクチンを信用できず、ひどい下痢副作用に襲われたこともあって、いっさい接種していません。さて筆者が1986年から2003年まで所属した米国シンクタンクSRIインターナショナル(ハイテク系の軍事研究専門研究所)にて伝染病ワクチンの開発や軍事用毒ガスの解毒剤の開発が行われていましたので、米国では伝染病ウィルスや伝染病ワクチンが生物兵器関連の軍事研究の戦略対象であることを筆者は知っていました。ブッシュ政権下の国防長官ラムズフェルドがタミフルを開発したギリアド・サイエンシズ(SRIの立地するシリコンバレーのバイオベンチャー)の元CEOであった事実(注1)から、米国防総省が大量破壊兵器のひとつとして生物化学兵器をいかに重視しているかが伺えます。ところで日本のアステラス製薬がSRI近くのバイオベンチャーCVセラピューティクス(CVT、企業価値14億ドル)を敵対買収(TOB)しようとしていましたが、20091月末、上記のギリアド(ホワイトナイト役)が中途介入してご破算となっています。そして現在、CVTはギリアドの子会社です。

 この事件は、筆者の持論、米国覇権産業論(注3)を見事に証明してくれました。すなわち、米国覇権主義者(ラムズフェルドはその代表格)にとって、米国の国益に直結する覇権産業あるいは覇権技術を日本に渡すことは決してないということです。この事実は、米国が本音では日本を仮想敵国とみなしても、真の同盟国とは決してみなしていないという筆者の対米観(注4)の証明でもあります。さて米国覇権主義者にとって最先端バイオテクノロジーあるいはメディカル・サイエンスは覇権技術の塊です。CVTを買収しようとしたアステラス製薬経営者を含む日本企業の経営者はそのことを十分、認識すべきです。ラムズフェルドは小泉元首相が大量のタミフル(世界生産量の8)を購入してくれたのに、日本にまったく義理も人情も感じていないことが皮肉にも上記のCVT買収事件で証明されました。恩をあだで返され、真底、愚かだったのが親米隷属の権化、小泉元首相だったこともこの例で証明されました。ギリアド経営に関与するラムズフェルド一派は、この金融危機の折、強引にどこからか一時、借りたであろうCVT買収資金を至急に返済する必要に迫られているはずです。こうして豚フルはまさに絶好のタイミングで発生したのです。これでギリアドの開発したタミフル(製造販売権はスイスのロッシュ、すなわち中外製薬の親会社)を全世界に売りさばければ、CVTの買収資金はたちまち回収できます。上記、フォード大統領時代(ラムズフェルド国防長官)と実によく似ています。

 WHO(米国覇権主義者の支配下組織)によるメキシコ豚フルのサプライズ発表の直前、2009418日、日本の厚労省はわざわざタミフルの重大副作用(飛び降り自殺など異常行動)に統計的有意性のあることを発表しています。1万人の患者サンプル(10歳以上で18歳未満の子供)で統計調査したところタミフルの非服用者に比べてタミフル服用者の異常行動発生リスクが1.54倍とのこと。それでも日本政府はまだタミフルを買い続けるのでしょうか。ちなみに米国産タミフルに対抗して、ロスチャイルド系の英国GSK(グラクソ・スミスクライン)がリレンザというインフルエンザ治療薬を発売しています。今回の豚フル事件のウラには世界的寡頭勢力の医薬利権争いもチラチラしています。

 

4.国益を死守するインドネシア政府に見習え

これまでインフルエンザといえば、鳥フルであったのですが、その最大被害国インドネシア(250人規模の死者被害)では政府(ファディラ・スパリ保健相、医師)がWHOの要求に対し鳥フルの検体提供を拒否しているようです。鳥フル(H5N1)検体の知的財産権はインドネシアにあるいうのを提供拒否のオモテの理由にしているようですが、本音ではWHOの背後に控える戦争屋系米国覇権主義者(ラムズフェルド一派)による生物兵器への応用を警戒しているということです。またイスラム教のインドネシアでは、陰謀論者の間で常識化している、世界的寡頭勢力による人口削減計画アジェンダへの反発が強いのかもしれません。さらにインドネシア政府は鳥フルが人工ウィルスであり、インドネシア国民が生物兵器開発のモルモットにされているとウスウス気付いているのでしょう。本件、インテリジェントなマハティール(元マレーシア首相)が密かにインドネシア高官に教示しているかもしれません。日本人にとって、これは決して他人事ではありません。日本政府の官僚はインドネシア政府の官僚を見習うべきです。その意味で、今回の豚フル(H1N1亜型)事件に関して、知ってか、知らずか、WHOを含む米国覇権主義者サイドの一方的情報を無批判に垂れ流す日本のマスコミの罪は極めて重いと思います。一方、われわれ国民は大手マスコミの垂れ流しニュースにのみ依存せず、ネット情報を入手してもっと(MOT、技術経営)もっとインテリジェントにならなければ、おのれの命が危ないわけです。これは決して大げさな話ではありません。

 ちなみに、豚フルのワクチン製造元は米国の大手医薬メーカーのバクスターとのことですが、70~80年代、同社が日本で売った血液製剤にHIVウィルスが混入されていたことは有名です。あの忌まわしいエイズ薬害事件裁判の被告の一社がバクスター社です。薬害事件の張本人だったミドリ十字(現田辺三菱製薬)も、血液製剤の原料は米国からの輸入でした。HIV薬害事件の場合、HIV患者売血を含む米国人売血を原料に利用したのに、加熱処理されていなかったという品質管理ミスとされています。さらにバクスター社は20093月、鳥フル(H5N1)のワクチンに、あろうことか、生きたH5N1ウィルス混入させた汚染ワクチンを欧州に出荷してしまったと報道されています。この汚染ワクチンはチェコにて発見されたそうです。ところでワクチンというのは予防対象となる病原体を使用して作製されるので、品質管理のミスで汚染ワクチンが生まれやすい、つまり健康人が誤って汚染ワクチンを接種されて逆に病気を移される危険が常につきまといます。またワクチン接種による生体の免疫反応は人種差、個人差、年齢差によって大きく異なるはずです。しかも病原体ウィルスの新種は遺伝子操作などで人工的に無限に生まれる可能性があり、どのウィルスにも効き、いかなる人種にも、老若男女の誰にも一律に効く万能ワクチンなんてあり得ないのではないでしょうか。

 

5.常に派生効果(デリバティブ)を狙うしたたかな米国覇権主義者

 さて、ラムズフェルドに代表される狡猾で怜悧な米国覇権主義者がなんらかの陰謀プロジェクトを仕掛ける際、必ず、派生効果(デリバティブ)を狙ってきます。今回の豚フル・プロジェクトの直接の動機は、タミフルやワクチンでのぼろもうけによりCVT買収資金を回収することにあると推察されますが、彼らの狙う派生効果も無視できません。彼らは今回の豚フル発生源を米国内ではなくメキシコにしたのは何らかの理由があるでしょう。

 未曾有の金融危機に苦しむ米国連邦政府は近未来、現行の旧ドルのデフォルトおよび新ドル:アメロ導入シナリオを狙っているわけですが、アメロ流通はカナダ、メキシコを含みます。今回の豚フル・サプライズが成功すればメキシコ経済(麻薬産業を含む)が決定的な打撃を受けるでしょう。そこで近未来のシナリオとして考えられるのは、アメロ導入と同時に経済的に疲弊したメキシコを第51番目の米国州として合衆国に併合すること(要はメキシコの無血占領)ではないでしょうか。そういえば、ブッシュ政権下、テキサス州とメキシコを結ぶインターステート・ハイウェイが建設されていました。

 

注1:ベンチャー革命No.223『タミフルとラムズフェルドの接点』2007228

http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/mvr223.htm

注2:ベンチャー革命No.292北朝鮮テポドン発射の対日挑発:米国覇権二極化の災い200945

http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/mvr292.htm

注3:山本尚利[2003]『日米技術覇権戦争』光文社

注4:山本尚利[2008]『情報と技術を管理され続ける日本』ビジネス社

 

山本尚利(ヤマモトヒサトシ)

hisa_yamamoto@mug.biglobe.ne.jp

ベンチャー革命投稿の過去ログ

http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm