対砲レーダーは76式対砲レーダー装置(JTPS-P7)の後継として開発されたもので、昭和60年より部内研究が開始され、62年より研究試作開始、平成元年に所内試験を実施し、平成2年度より開発へ移行して試作を開始。平成5年度に技術試験を実施し、翌年に陸幕の実用試験を経て採用された。技術開発費用は約65億円となっている。

主として野戦特科部隊へ装備し、敵の野戦砲の位置を特定するために使用する。装置の主要構成はSバンド帯(2-4GHZ)のアクティブ・フェーズトアレイによるレーダー装置本体と標定処理装置からなり、それぞれ74式特大型トラックと73式大型トラックに搭載されて自走できる。標定対象は敵の射撃する砲弾及びロケット弾を探知・識別しこれらを発射する野戦砲及び多連装ロケット発射機の位置を特定する。標定領域は標定探知距離範囲が最大約40km以上、最小約10km以下が要求されている。標定方向範囲は50度以上、但し22km以遠については、標定方向に対する正面幅20km以上となっている。また、この範囲の中で標定方向及び標定幅を任意に可変できることが要求されている。

標定精度は下表のとおりである。

標定距離	10km	30km	40km
距離精度	50M以下	100M以下	100M程度
方位精度	3ミル以下	同左	同左

目標位置の特定は個砲位置を特定できること及び同時射撃をする射撃単位部隊を標定できることが要求されている。なお、同時目標標定数は18個目標以上であり、評定速度は砲弾またはロケット弾の初弾のエコーを収集してから野戦特科情報処理システム(FADS)に標定諸元を伝送する準備が整うまでの時間は10秒以内とされている。またビームの中心が稜線の上60ミル以下を走査して機能を発揮できることが要求されており、降雨量4mm/時以下の状態でも標定性能に影響がないことが求められている。

また、自軍が射撃した砲弾及びロケット弾の段着位置も標定可能であり、標定した目標の諸元は記憶可能で、レーダーを使用する射撃の観測結果、レーダーの現況・能力等はディスプレイへ表示可能となっている。ECCM(電波妨害排除)は相手妨害電波の分析、表示が可能で、恐らくは周波数変更による電波妨害回避機能を備えている。野戦特科情報処理システム(FADS)とは有線及び無線による連接機能を有し、標定諸元等を自動伝送できる。

操作人員は6名となっており、空中線自動水準規正機能と自己位置標定機能を有し、素早い展開及び撤収が可能となっている。対環境性は電磁干渉性は努めて少ないことが要求されており、また構成機器は避雷対策が施されている。空中線は低シルエット化が要求されており、さらに各装置は偽装網を容易に取り付け可能となっている。整備性は自己診断機能(BIT)と故障表示機能を備えて極めて容易となっており、さらに故障部位を探求できる整備支援機材が用意されている。信頼性としてMTBF（平均故障間隔)は120時間以上が要求されている。

開発・製造会社は東芝電波プロダクツで、毎年1セットが調達されている。調達価格は平成18年度契約価格で約13億円となっている(搭載用トラック除く)。

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