投資家情報の定番といえばこれで決まり、というのが四季報系の情報。コンパクトでまとまっていて、２０００円でお釣りがきて、３０００社以上の情報を網羅できる。さらに、今まで弱かった貸借対照表系の資産内容もCDROM版四季報ならカバーしている。同業他社との比較や過去の株価推移などは他の追随を許さない。しかし、いかんせん掲載社数が膨大なため、ひとつの会社をじっくり見るには情報の底が浅いのも事実。速報性に付いては３月決算会社を６月発売号で掲載する。
いわゆる短信といわれるニュースソースで、新聞で言う決算発表がこれにあたる。決算期末後１〜２ヶ月で入手できるため速報性に優れている。アナリストが好んで使う資料の１つ。内容は貸借対照表、損益計算書、利益計算書、売上内訳などで、平成８年３月期決算からは有価証券の時価情報も付加され、充実著しい。さらに平成12年3月期以降の決算では有価証券報告書レベルまで精度が向上し、連結決算中心となった。一般での入手はやや難しい。証券取引所の閲覧室で見られるが、地方単独上場となると、東証では閲覧できない。現在では、東証TDネットの情報が前2日分まで遡って無料で閲覧できる。また、大証は独自にEDネットを構築、ここは最近一週間分の発表資料が閲覧できる。
両方とも商法上の要請で作成されるもの。まず株主総会召集通知は、会社が株主に対して総会日の２週間前までに発送することが決められているもので、３月決算会社で６月１０日過ぎに株主の手元に届く。株主総会準備資料として財務関連諸表が印刷されており、数字はこの時点で外部で入手可能となる。これらの決算書は株主総会で報告された後、より詳細な事業報告書となって株主に送付される。最近はカラーが当然のようになって来ており、内容はともかく、見てくれは大変良くなっている。
日本経済新聞社の屋台骨を支えているかもしれない(少なくとも総会日翌日の日経を見るとそう思う）商法の情報開示制度。今まで見向きもされなかったが、日経が自社のホームページで決算書検索サービスを始めたことから、最近脚光を浴び始めている。ただし、記載内容に乏しく、日経がいつまで無料検索を続けるか分からないためリスクが付きまとう。しかも、官報で決算公告する会社は一切載らないので網羅性に欠ける面もあり、ヒトが使っている話は聞かない。
上場企業が投資家に対して発する最も詳しい企業情報。株主総会終了日（または翌日）に大蔵宛に提出され、大蔵が官報販売所や一部書店を通じて販売している。１社につき１部１４００円するため、おいそれとは買えない。さらにCDROM版というのが２００万円で売られている(上場企業全社）が、個人で買った話は聞かない。CDROM版は情報検索が出来るため、アナリストの一部で好評を博している。内容は詳細な財務関連諸表に加えて製造原価報告書や資金収支の状況といった重要なデータが含まれ、テレフォンサポート（笑）もある（有価証券報告書表紙に連絡先とサポート担当（？）が書かれているので分からないことがあれば電話できる）。欲を言えば７月中に出版して欲しい。(証券広報センターの証券情報室という奥の手もあるが、東京大阪名古屋の３箇所しかない)
