コンピュータを活用した文献検索・情報入手

自分で探してみようという場合には,いくつかの方法がありますが,比較的新しい本については,オンライン検索を行うことが有効です。

 各大学の所蔵状況をもっとも容易に知る方法としてお勧めできるのは,学術情報センターが提供している目録です(http://webcat.nacsis.ac.jp)。これは,最新情報までカバーされているかは必ずしも保証されていないようですが(おしなべてタイムリーに更新されている様子),ある本がどの大学のどの図書館にあるのかを示してくれています。とりわけ,外国雑誌所蔵情報については,冊子体の『学術雑誌総合目録』(紀伊国屋書店)よりも,アップ・トゥー・デートであるように思われます。

 また,オンライン検索可能な大学図書館などを集めたサイトとしては,日本国内の図書館に関するサイトとしては,日本国内図書館OPACリスト(http://ss.cc.affrc.go.jp/ric/opac/opaclist.html)と東京工業大学のサイト(http://www.libra.titech.ac.jp/libraries_Japan.html)が優れているように思われます。これらのサイトで各図書館のホームページやホスト・コンピュータのアドレスなどを知って各図書館の目録にアクセスするというわけです。

 これでも,見つからないときは,日本国内で刊行された文献については,国立国会図書館が最も網羅的に所蔵しているはずなので,国会図書館の目録を見てみましょう。冊子体の目録は和書と洋書に分けて出ています。和書についてはすでに平成7年までカバーしており,『国立国会図書館蔵書目録』の第1編が法律図書をカバーしています。洋書については,昭和23年から昭和618月までをカバーする『国立国会図書館蔵書目録洋書編』の第4巻,昭和619月からをカバーする『国立国会図書館所蔵洋図書目録』の第1巻が法律書をカバーしています。オンライン検索も一部図書について可能になっています(http://www.ndl.go.jp)。さらにCD−ROMの形態のJ−BISCがあります。このほかに,国立国会図書館が所蔵する法律関係資料に関する冊子体の目録として,『国立国会図書館所蔵外国法令・議会資料目録』は,国別に法律・資料類型別に所蔵資料を整理して示しており,きわめて有用であると思われます。

 外国の大学等の図書館の目録は,オンラインでアクセスするのが便利です。日本のサイトとしては,筑波大学図書館のサイト(http://www.tulips.tsukuba.ac.jp/other/other_ libs.html)が包括的なものとして存在しますし,アメリカについては充実した網羅的なバークレー・デジタル図書館・サンサイト(http://sunsite.berkeley.edu/Libweb/index.html)やウォッシュバーン大学のサイト(http://www.washlaw.edu/lawcat/lawcat.html)があり,ヨーロッパについてはlibdexのサイト(http://www.libdex.com )が有用です。

 

 オンライン検索はキーワードによる検索を可能にしてくれるため,必要な判例や法令・文献を探すために必要な時間を短縮してくれます。

 日本の判例のオンライン検索は,有料のサービスを除くと,必ずしも整備されていませんが(重要なサイトへのリンクについて充実しているものとして,東北大学法学部のサイト(http://www.law.tohoku.ac.jp/link/jplaw-j.html)がある),それでも,法令についてはいくつかのサイトが提供しています(新しい法令については官報に載るのでhttp://www.kantei.go.jp/jp/kanpo/index.html)。最も重要なサイトは、総務省行政管理局(http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)でしょう。また、法庫(http://www.houko.com/)とビジネス六法(http://value1.goo.ne.jp/law/)はかなり多くの法律を収録していて便利です。他方,判例については,最高裁判所が最近の若干の判例を提供しているほか(http://www.courts.go.jp)、愛大六法(http://roppou.aichi-u.ac.jp/hanrei/)、法律家ゴマのホームページ(http://village.infoweb.ne.jp/%7Efwgl6015/saihan1.htm)、最高裁ウォッチャ―(http://www.ilc-jp.com/saikousai/hanrei.html)Rim.の私的興味本位のページ(http://user.parknet.co.jp/ryuichi/lawandcourt/index.html)などが最高裁判所の裁判例を載せています。

 他方,アメリカでは,サイト上の情報が充実していて,ここでは,ごくわずかしか紹介できませんが(有料のサービスとしてはLexisWestlawが有名であり, Lexisについては,田島裕『法律情報のオンライン検索』(丸善)が詳しい),一般にはコーネル大学のサイトが高く評価されていますし(http://www.law.cornell.edu),ウォッシュバーン大学のサイト(http://www.washlaw.edu/)も各州の制定法,判例法に関するサイトへのリンクをもっており,有益です。一般的な検索を行う場合には,Law Crawlerhttp://www.lawcrawler.com)とFind Law (http://www.findlaw.com)がアメリカ法に関する情報に限らず,とりわけ,カナダ法などに関する検索に有効です。さらに、連邦法については、Thomas(http://thomas.loc.gov/が、アメリカ法(連邦法・州法)、カナダ法およびメキシコ法についてはAmerican Law Sources On-line (http://www.lawsource.com/also)が有用です。

 さらに,お勧めしたいのは,連邦議会下院のサイト(http://www.house.gov)で,アメリカの連邦法の成立過程を知るための資料が得られるばかりでなく,アメリカ以外の国の法令などについても英文情報などへのリンク(インターネット・ロー・ライブラリー)が設けられています。なお,アメリカ法についてのリンクは,東北大学法学部のサイト(http://www.law.tohoku.ac.jp/uslaw-j.html )や藤田友敬先生のサイト(http://www.j.u-tokyo.ac.jp/~tfujita/)が充実しています。

 ドイツ法については,有料のJURIS(http://www.juris.de)があるためか,法令などについての情報を網羅的に提供するサイトは少ないもののいくつかのサイト(http://www.Gesetzesweb.de/ http://www.fen.baynet.de/norbert.arnoldi/job/sec/ges_texte.html)が相当数の法令情報をオンライン上で提供しているほか、サーチエンジン(www.yahoo.deなど)で探すと、かなりの法令をインターネット上で見つけることができます。ザールブリュッケン大学のページ(http://www.jura.uni-sb.de/)が充実したリンク集を提供していますし、日本のサイトとしては、小柿徳武先生のページにドイツ法へのリンクがあるほか(http://www.law.ryukoku.ac.jp/~kogaki/)2001521日現在工事中ですが、服部高宏先生の「ドイツ情報」(http://www.law.okayama-u.ac.jp/~hattori/brd/hattori_index2.htm)がすぐれたリンク集を提供していました。

フランス法については,Legifrancehttp://www.legifrance.gouv.fr/ )が最もよいといわれていますが,その他にはAdminethttp://www.ensmp.fr/~scherer/adminet)とRabenou氏のサイト(http://www.rabenou.org )が目に付きました。また、フランス法に関するリンク集が山田誠一先生のサイト(http://www2.kobe-u.ac.jp/~yamada/)、町村泰貴先生のサイト(http://owww1.asia-u.ac.jp/~matimura/)、馬場圭太先生のサイト(http://jura.dwc.doshisha.ac.jp/r/link.html)にあります。 また、フランス法に関する文献のリストをまとめているものとして、能登真規子さんのサイト(http://member.nifty.ne.jp/noto/)もお勧めします。

 また,ヨーロッパ諸国の有用な法律関係サイトのリンク集として,ザールブリュッケン大学のページ(http://www.jura.uni-sb.de/english/euro.html)がお勧めです。

 以上に加えて,各国の法律関係サイトの最も網羅的なリンク集として,指宿信氏が作られたリスト(http://www.law.osaka-u.ac.jp/legal-info/worldlist/worldlst.html)が存在します。ただ,あまりに多い情報量なので,圧倒されるかもしれません。また,「インターネットで外国法」(法セミ498号から509号)(その後、単行本にまとめられた)も役立つと思われます。

 

 なお、より詳細あるいはていねいな文献の検索の手引きを示すものとして、たとえば、以下の3つをおすすめします。

齊藤正彰先生のHP (http://www.ipc.hokusei.ac.jp/~z00199/)

いしかわまりこさんの法情報資料室☆やさしい法律の調べ方☆(http://www01.u-page.so-net.ne.jp/db3/mari/index.html)

芹澤英明先生による「アメリカ法の調べ方+インターネット上のLegal Research (http://www.law.tohoku.ac.jp/~serizawa/internetkogi.html)

 また、インターネット上の法律関連情報への詳細なリンク集が提供されているものとして、たとえば、以下のようなものがあります。

サイバースペースの法律(http://www.law.co.jp/link.htm)

法情報学(夏井高人研究室)(http://www.isc.meiji.ac.jp/~sumwel_h/links/index.html)