経営学研究法1

問題提議


問題提議の類型

  1. 実践における問題解決
  2. 理論の実証、テスト
  3. 先行研究の拡張、追加、吟味
  4. 過去の文献の整理、概観
  5. 新しい測定手段の開発
  6. 現存する測定手法の吟味
  7. 類似概念の関係性
  8. 新しいデータ解析手法の開発
  9. 現存のデータ解析手法の吟味
  10. 純粋な理論の構築、提案

問題提議の形式

  • 単一の変数に関する問題
  • 複数の変数の関係性に関する問題(相関関係、因果関係、相関・因果関係に影響を及ぼす変数の存在と条件)

問題提議・リサーチクエスチョンの決定要因

  • 対象への興味・関心
  • 現実の問題への対応
  • 曖昧な理論やテーマの確認
  • トレンドや現在流行しているテーマ
  • 本人の知識やスキルからの導出
  • 他者からの依頼、アドバイス
  • 研究にかかるコストの考慮
  • 資源の利用可能性
  • 研究成果への報酬
  • 共同研究者の存在

研究結果の汎用性(generalizability)

  • 研究結果が、異なる時間、場所、参加者、主催者、関連する変数、などにおいても成り立つかどうか
  • 統計的結論に関する妥当性(変数間の関係における統計的な結論が妥当かどうか)
  • 概念自体の測定や記述が妥当かどうか
  • 実用的かどうかは汎用性の基準としては狭い
  • 反証の目的、特定の状況における理論の吟味などの場合は、汎用性は重要でない

研究対象、参加者

参加者の種類

  1. 学生(被験者、その他)
  2. 従業員(被験者、その他)

研究に用いるサンプル

  • サンプルが母集団を象徴しているか(研究も対象を代表するものであるかどうか)
  • サンプルは母集団と関連しているかどうか(コンビニエントサンプルを用いなければならない場合)
  • サンプルは母集団、研究対象が持つ主たる性質をもっているかどか

学生を研究対象に使うことの是非

  • 学生は実際に働いている人々と違う
  • 学生は経営学の研究対象とは異なる
  • 理論的に学生を使うことが適切でない理由があるかどうか
  • 学生を使うとコストが節約できる
  • 調達がしやすい
  • 明らかに学生と望ましいサンプルとの性質が異なる場合は問題である
  • そうでない場合、あるいは影響が小さい場合は学生を使っても問題はない
  • また理論構築や仮説構築の材料とするには有効な場合がある
  • 研究テーマが特殊な人を対象としているときは学生が不適切
  • 研究テーマが、より一般的な人間行動に近い場合は、学生でも許容される

 

研究方法

  1. 研究室実験(ラボラトリー実験)
  2. フィールド実験
  3. 組織シミュレーション
  4. フィールドにおける疑似実験
  5. インタビュー
  6. 質問紙、アンケート調査
  7. 参加による観察、非参加的観察
  8. コンピュータ・シミュレーション

測定手法

  1. 行動測定(直接的測定)
  2. 自己申告
  3. アーカイブデータ
  4. デモグラフィックデータ

研究類型

  1. クロスセクショナル(同時期のデータ収集)
  2. フォローアップ(数回に分けたデータ収集)
  3. 長期間にわたる研究